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日本語能力試験は、日本語を母語としない人の日本語能力を測定し認定する試験として、国際交流基金と日本国際教育支援協会が1984年から実施しています。 近年、日本語能力試験の受験者が多岐にわたり、その受験目的も実力の測定に加え、就職、昇 給․昇格のためと、変化が見られるようになりました。試験に関する要望や提言も出されました。 そこで、国際交流基金と日本国際教育支援協会では、試験開始から20年以上の間に発展してきた日 本語教育学やテスト理論の研究成果とこれまでに蓄積してきた試験結果のデータなどを用いて日本語能力試験の内容を改定し、2010年から新しい日本語能力試験を実施することとしました。 2009年8月公表された『新しい日本語能力試験のガイドブック』と『新しい日本語能力試験の問題例集』の内容によると、2010年7月初めて実施される改定日本語能力試験は 単なる日本語についての知識よりはその知識を活用して、円滑なコミュニケーションが実際に運用できるかを測定することを最優先の目標としてしています。 また、現行試験の内容で問題点として指摘されてきた項目の改善も一緒に行われるという報告がありました。 一方、このように変化する試験の内容に合わせて、日本語能力試験の教材も新しい内容と形式で変更されて出版されていますが、市販の教材が改定されたポイントや目的に一致した形式になっているかは考察の必要があります。 それで本稿では、以前の日本語試験を受けたことがある受験者を対象に実施したアンケート調査を通じて現行試験での改善項目が新しい日本語能力試験ではどのような形式で反映されているかを考察すると同時に、改定された試験に備えて出版された教材を分析して、これらの教材が新しい日本語能力試験の改定ポイントに一致した内容として構成しているかそれともただ以前の教材の問題点を補充している内容で書かれているかを明らかにすることを主な研究目的としてします。 しかし、まだ新しい日本語能力試験が実施されていないので、日本語能力試験のホームページに掲載されている『新しい日本語能力試験の問題例集』を参照にして反映の有無を調査しました。 本稿では、まず、以前の日本語能力試験を受けたことがある受験者を対象に実施したアンケート調査を通じて、以前の試験での改善項目が新しい日本語能力試験でどのような形式で反映されているかを考察しました。 アンケート調査の結果、以前の日本語能力試験で、受験者が改善してほしいと言ったことが、新しい試験では文字、文法、読解、聴解のいろいろな分野で改善した形式で反映してあることが分かりました。 本稿では、『新しい日本語能力試験の問題例集』たけでその反映の有無を調査したので、その結果がいくぶんかの差異はあるものだと思いますが、今後の新しい日本語能力試験を実施した後、反映の有無および内容がもっと詳しく把握できると考えています。 次に、新しい試験に備えて、出版された教材を分析して、これらの教材が新しい日本語能力試験の改定ポイントに一致した内容として構成されているか　それとも　以前の教材の問題点を補充した内容で書かれているかの有無を分析してみました。 教材の分析結果を見ると、教材の大部分が新しい日本語能力試験の改定ポイントに明確に一致していない内容として構成されていることが明らかになりました。 つまり、『新しい日本語能力試験についてのガイドブックと問題例集』がもう2009年8月に公開されていたがまだ教材は主に以前の試験と類似している内容で問題を構成していて、新しい日本語能力試験の変わった形式の問題はあまり詳しく載せられていないことが確認されました。 しかも、新しい日本語能力試験では、語彙や漢字、文法項目のリストが掲載された『出版基準』は新試験では出版されないので、一部の教材では以前の日本語能力試験と同じ問題に新しく改定された1∼2ほどの問題だけを加えて、新しい教材として作った出版社もあって、問題点として指摘されました。 この論文は改定された日本語能力試験が実施される前に書かれたものなので、内容に制限が多かったです。 しかし、今後 改定された新しい日本語能力試験が実施された後は、新しい日本語能力試験が最優先の目標とした『円滑なコミュニケーションの運用』が具体的にどんな問題と内容として反映されているかを考察しようと考えています。 また、同時に、これからは改定された日本語能力試験に備えて出版された教材からも新しい変化の流れを読み取ることを今後の課題とし、取り組んでいきます。

本稿では、デジタル化しつつある著作物と関連して著作権の保護、利用の容易性を考慮した新しい著作権の概念について考察していくことにする。これは、常に時代の要求に反応しながら、同時に時代を切り開いていく使命を持っている大学におけるあらゆる著作物のデジタル化と深く関連している。また、最近、進められている大学のサイバー化は、このようなデジタル著作物の量産をもたらしており、ゆえに、デジタル著作物の著作権の見直しは時代の要求であると言わざるを得ないのであろう。こういう問題意識のもとで、今回の日本語の学習サイトを開発するための作業中に起きている著作権をめぐる諸問題の実例と問題解決の方案を提示していくことにする。さらに、デジタルコンテンツの拡大に伴う著作権の概念の変化ついても述べていく。これによって、これから拡大していくデジタルコンテンツの開発における著作権と連する問題点が明らかになるのとともに、その解決案が浮かび上がると思う。

従来、翻訳の可能性についていろいろな研究がなされてきた。完全な翻訳が可能なのだろうかと疑問を抱く学者はいる。しかし、翻訳というものが二千年前からすでに存在し、今日に至るまで絶えず続けられてきた。この事実により翻訳が可能だと言う結論に達したのではなかろうか。 ところが、すべての翻訳が可能だと言うわけでもない。つまり、翻訳には限界がある。翻訳に限界があるものとしてよく挙げられるのは掛け言葉である。実際掛け言葉を翻訳する時、思うように訳せないことが多い。そこで、本稿では掛け言葉を取り上げ、翻訳の限界を見ていきたい。 掛け言葉の翻訳について、中村（2001）、刘宓庆（2003）、陶振孝（2005）などの研究が見られる。本稿では先行研究を踏まえ、日本語と中国語の掛け言葉を分析した上で、日中対訳時に見られる翻訳の限界に焦点をあて、掛け言葉の翻訳方法を探りたい。 本稿はまず、掛け言葉を定義し、「同じ発音の言葉を違う意味で二回以上使うもの」という第一種掛け言葉と「一つの言葉に、そのまま二つの語の意味を兼ねて使うもの」という第二種掛け言葉に分類した。次に、例を通し、「第一種掛け言葉」の場合と「第二種掛け言葉」の場合に分け、それぞれ掛け言葉を翻訳する時、限界があるということを検証した。最後に、掛け言葉の種類に応じ、それぞれ翻訳方法を提案してみた。

外国語を習うためにはその国の文化を理解しなければならない。第7次教育課程の日本語教科書には文化の項目が新しく設けられた。文化とはその言語を使う人々の生活様式であり、その言語も文化の中に属する。すなわち、日本文化を除いては日本語の学習はできないということだ。 　文化は学生に興味と動機を持たせ、外国語の学習にも大いに役に立つものである。このような点から文化教育の重要性を認知し、現行高校で使われている、12種の日本語(Ⅰ)教科書の文化に関する内容を分析した。 　まず、教科書に取り上げられている文化の内容を見ると、本文とは特に関係ない日本文化を紹介しているに過ぎなかった。また、調査を行った教科書の大部分が単元別に重複または類似した文化の領域が扱われていて、多様な文化を学ぶ環境を学習者に提供していないことが明らかになった。 　そこで、本研究では効率的に文化の授業を進めるため、日本語を学習している高校生を対象に日本文化に対するアンケートを実施した。アンケートの結果、多くの学習者が言語の学習よりも大衆文化に関心を持っていることがわかった。また、12種の教科書の中で、大衆文化を扱ったものは2種しかなく、学習者の興味を十分反映しているとは言いがたい。 　以上のことから、本研究では学習者の興味を引き付けるために大衆文化を素材にした学習者中心の授業指導案を提示した。

本硏究は日本の俳誌に關した綜合的な分流と分析を通じて日本の俳誌に對する理解を深めることを目的とする。今日では,日本における俳句のことはいろいろなところにある。俳誌をはじめ句集や新聞の投稿欄やお茶のカン(缶)やインタ-ネットのブログなどである。そのうちで本考は俳誌のことであり,「日本の俳誌小考」をまとめると次のようである。 1. 日本の俳誌は『俳句1月號增刊2008年版俳句年鑑』(第57卷第1號,角川學藝出版,2008年1月1日發行)によると,826誌に達することがわかる。 2. 日本の俳誌(826誌)を內容․性格や創刊の時期や發刊の週期や文字の表記などに分けることがわかる。 3. 日本の俳誌(826誌)を內容․性格によって細分すると,綜合․機關誌 10誌(1.2%), 主宰誌 108誌(13.1%), 主宰․同人誌 486誌(58.8%), 同人誌 132誌(16.0%), それに, その他 90誌(10.9%)であることがわかる。 4. 日本の俳誌(826誌)を創刊の時期によって細分すると,明治時代 4誌(0.5%), 大正時代 24誌(2.9%), 昭和時代 451誌(54.6%), 平成時代 342誌(41.4%), それに, その他(未表記) 5誌(0.6%)であることがわかる。 5. 日本の俳誌(826誌)を發刊の週期によって細分すると,月刊 489誌(59.2%), 隔月刊 118誌(14.3%), 季刊 156誌(18.9%)-(準季刊誌) 1誌 -, 年刊 26誌(3.1%)-(1) 年1回(10誌) (2) 年2回(10誌)(3) 年2～3回(1誌) (4) 年3回(5誌)-, 不定期刊 28誌(3.4%), それに, その他(未表記) 9誌(1.1%)であることがわかる。 6. 日本の俳誌(826誌)を文字の表記によって細分すると,ひらがな 表記 93誌(11.3%), カタカナ 表記7誌(0.8%), 漢字 表記 667誌(80.8%) -漢字․英文 竝行 表記(4誌)-, ひらがな/カタカナ + 漢字表記(漢字 + ひらがな/カタカナ 表記) 53誌(6.4%), 外國語(英語 等)表記 5誌(0.6%), それに,ひらがな/カタカナ + 外國語 + 漢字 表記 1誌 (0.1%)であることがわかる。 要すると, 日本の俳誌(826誌)は內容․性格面では主宰․同人誌,創刊の時期面では昭和時代, 發刊の週期面では月刊, それに, 文字の表記面では漢字表記のほうが一番多いことがわかる。本考のことがこれからも國內外の俳句の硏究者諸氏の硏究の助けとなるならば,これに勝る喜びはない。

本論文は、在日二世である作家金城一紀の作品『GO』に表れている作品構成、及び作品タイトルを中心に考察した上、『GO』のテーマを明らかにしたものである。これをまとめてみると、次の通りである。 一つめは、作品『GO』は、主人公杉原の恋愛物語(2章、4章、5章、7章)を軸として、日本社会に表面化されている在日韓国人あるいは在日朝鮮人の「差別」様相(1章、3章、6章)を描き出している。これを作家金城一紀は、交替に表れるように、各章を構成している。そしてこの構成こそ、日常的次元の「恋愛」と「在日韓国人」または「在日朝鮮人」という「民族」、「国籍」問題が、どのくらい強くつながっているのかを鮮明に見せる装置であるといえる。 二つめは、作品『GO』は、在日韓国人である杉原と日本人である桜井との恋愛により明らかになった日本社会の民族差別問題を、主人公・杉原の「DNA論理」と「世界主義」という思想をとおして乗り越えようとする在日韓国人の姿を形象化している。とともに民族差別の問題が隠蔽されるのを防ぐための装置として、個人の＇恋愛章＇と＇民族章＇が入れ替えて現われるように作品を構成している。 三つめは、作品『GO』の杉原の「オフクロ」と桜井という女性は、在日家庭の家父長制という既存の価値秩序と、日本社会に表面化されている民族差別という既存の価値秩序を維持しようとする男性らに抗った人物として造型されている。つまり、作品『GO』が差別のない世界社会の実現という普遍的価値を具現する主体は、男性によってではなく、女性によってであることを描き出している。 このように、金城一紀の作品『GO』は、作品構成を通しては、「日常」と「民族」の関係を、日本社会に表面化されている「民族差別」問題は杉原の世界主義思想により、しかしその世界を具現する主体は、男性主人公の杉原ではなく、杉原の「オフクロ」と桜井という、二人の女性を通してであることを、この作品は表現している。

本稿では、まず磯貝治良の＜在日＞文学論の特徴を川村湊の在日朝鮮人文学論を対照しながら明らかにする。磯貝と川村は在日朝鮮人文学の主な作家を三世代に分け、その変化を説明するが、新しい世代の文学の変化について、磯貝が変容と継続を強調するのに対し、川村は解体と日本文学への回収を示唆する。磯貝は作家として＜在日＞文学が生まれてくる現場を見据えており、一部の作家の動向から在日朝鮮人文学の終焉を宣言する川村に同調することができないのである。次に、磯貝の50年以上にわたる文学活動の概略を示し、初期（1960年前後）の作品にはまだ＜在日＞が登場しないこと、そして1980年代半ばから1990年代にかけて自身の＜在日＞体験を掘り下げることで、「根生い」の存在という独自の在日朝鮮人観を獲得していくことを明らかにした。

The purpose of this study is like below. First, research examples of sister cities relationship which being used on tourism industry and find possibility to flouring tourism. Second, based on the example of the sister cities relationship between Jeonju city and Kanajawa city, I have researched exchange activities and effects on the sight of tourism. Third, in this measurement result, the sister cities relationship and international exchange is significant and it should be emphasized. To reach to the goal of this study, I researched the intention and effort of Japanese local government agencies utilizing sister cities relationship in tourism based on the year 2005 report from the ministry of land, infrastructure and transport in Japan and measured the effect of cities in sister cities relationship by the number of tourists in Jeonju city in Korea and Kanajawa city in Japan. By the result, city mutual agreement has not affected to the number of tourist. That means international exchanges did not bring the positive result for tourism industry. This result shows that most of local government agencies don’t have enough willing and effort to relate international exchanges to tourism industry. According to the report from the ministry of land, infrastructure and transport in Japan, lots of local government agencies are willing to utilize international exchanges on tourism industry. The international exchange should not be used for only exchange. It should be used by many different kinds of industries and it is required many efforts. For further studies, I’ll add the quality evaluation of sisterhood relationship and it will make more detail and more objective. And it will be used and make elevation for advanced international exchanges.

Called JeJu woman diver called it, and the person appeared with colonial policy in the Japanese imperialism times. JeJu woman diver which we use commonly is a meaning different from woman diver which I used before a thing of the Japanese empire times now. It is words to point at woman diver which consisted of only a woman appearing as a new occupation in a course of the modernization of JeJu Island. JeJu woman diver went into Japan to gain money in the Japanese empire times. In those days, they contributed so as to support half of the economy of JeJu Island. However, the numbers decrease to 5,000 people now and are in state that there may not be it soon. Therefore about their value it is necessary to think newly. Therefore, this report is going to investigate the situation by a formation process of such JeJu woman diver and an advance process to Japan. I intend to set value and recognition of JeJu woman diver newly thereby. And I am going to show a method storing their significance of being. This report is partial approach about JeJu woman diver, but wants to help it for right evaluation about JeJu woman diver and a save and the succession of JeJu woman diver in the future as a result of this.

本研究では、その調査対象者を神奈川県平塚市に居住する商工従事者を中心とし、業種階層別のスポーツ消費行動のメカニズムを明らかにし、スポーツ消費行動研究の新しい知見を得るための第一歩とし て着手したものである。調査方法は郵送法を用い、有効回収率は176(35.2％)であった。分析方法は資料処理の目的にしたがってクロス分析、因子分析、χ2検証、そして一元変量分析を行った。その結果は 次のようである。 1) 本研究における調査対象者のスポーツ行動過程に現れる価値観(目的)は６つの因子に構成された。 2) 業種階層別と価値観因子との差異を比較したその結果、自営業従事者は意欲と気分転換、サービス 業従事者は生活リズム因子に高い価が得られた。 3) 利用状態別と業種階層との間の比較検証では、工業従事者の多くの人々がheavy userに示した。 4) 利用状態別と価値観因子との比較検証では、heavy userであるほど意欲因子が高い価が示された。