Earticle

本稿では断り表現にみられるポライトネスをポジティブポライトネス·ストラテジーとネガティブポライトネス·ストラテジーにわけて断り手がどのような意図を持ち、2つのポライトネス·ストラテジーを運用するかを検討して分析を行った。先行研究を通して検討した内容ではポジティブ·フェイスを配慮してポジティブポライトネス·ストラテジーを用いること、またネガティブ·フェイスを配慮してネガティブポライトネス·ストラテジーを用いることを検討した。しかし、断り場面においては必ずこのような対応しかできないのか思いつく。少ない例ではあるが、親疎の関係がわかるいくつかの例を小説や映画から断り場面だけを取って分析した結果、断り手は断りを成功させるため、働きかけ側のポジティブ·フェイスにポジティブポライトネス·ストラテジーだけではなくネガティブポライトネス·ストラテジーを使っていることとまた、ネガティブ·フェイスにもネガティブポライトネス·ストラテジーとポジティブポライトネス·ストラテジーを用いていることがわかった。つまり、断りの場面において相手のフェイスを配慮しつつ、断り手自信のフェイスの保持にも努力していることがわかる。

본 연구는 [shyukan][kuse][yamitsuki]와[습관][버릇]에 대해서, 선행연구의 고찰을 토대로하여, 각어의 의미의 유의점과 상의점을 밝혀, 일본어와 한국어가 각각 어떻게 대응하는지를 검토했다. 고찰의 결과, 먼저 [shyukan]과 [습관]은 모든 의미에서 대응하고 있다는 점을 밝혔다. 다음으로, [kuse]와 [버릇]에 대해서는 각각 의미①로 사용될 때 대응 관계가 성립함을 증명했다. 마지막으로, [yamitsuki]와 [습관] [버릇]에 대해서는 같은 문맥에서 사용되는 경우는 있으나, [yamitsuki]가 <어떤 사물에 몰두함으로써, 멈출 수 없게되는 동작/상태>를 나타내는 의미로 사용되기 때문에 대응하는 경우가 거의 없다는 점을 밝혀냈다.

본고는「に耐える」와「を耐える」의 용례 분석을 통해 그 용법 지도에 일조 하는 데 목적을 두고 있다. 기본적으로「耐える」는 助詞ニ와 연결된다. 그러나 “정신적 육체적 고통”을 나타내는 명사(명사구)인 경우 助詞ヲ도 연결될 수 있다. “외부로부터의 강한 작용”을 나타내는 명사도 마찬가지로 그것을 고통으로 느끼는 경우 助詞ニ와 함께 助詞ヲ도 연결된다. 시간을 나타내는 명사도 그 시간을 고통으로 간주하는 경우에는 助詞ニ도 助詞ヲ도 연결된다. 다만 시간을 나타내는 명사 중 그것이 구체적인 시간(숫자)인 경우 그 명사를 수식하는 내용이 없으므로「耐える」와 연결되는 조사를 생략할 수 있는 문장에서는 助詞ヲ만 연결된다. 한편 무생물인 경우 의인화(擬人化)하지 않으면 고통을 느끼지 못하기 때문에 助詞ニ만 연결된다. 그런 경우 대부분 무생물의 내구성을 나타낸다. 고통이 아니라 “능력이 있다” 혹은 “〜할 만하다”, “대단히 〜하다”와 같은 뜻인 경우도 助詞ニ만 연결된다. 이는 명사인 경우도 명사구인 경우도 마찬가지다. “마음속에서 일어나는 감정”을 나타내는 명사인 경우 助詞ヲ만 연결된다. 이는 본래「がまんする」나「こらえる」를 사용하는 것이 적절하기 때문에「がまんする」「こらえる」와 연결되는 助詞ヲ가 사용되는 것으로 사료된다.

本研究では2007年改訂教育課程のもとで使われている6種類の高等学校日本語教科書において、発音項目の記述内容のうち、特に特殊音素の記述について分析した。その結果をまとめると、以下のとおりである。 1)教科書１課に入る前の導入部ですら特殊音素について説明していない教科書が２種類あった。初めて日本語を接する学習者への配慮が要求される。 2)導入部の内容が分かりやすく構成されていない。全般的に説明が不足し、教師の力量により特殊音素の重要性に対する認識の程度に差が生じると考えられる。 3)1課から10課までの内容を分析した結果、特殊音素について言及しているところは極めて少なく、その内容も単に単語並びが多いため、学習者に語彙の学習と思わせる可能性がある。 4) 内容の分量において促音と撥音に比べて長音に関する記述が多かった。 5)拍についての記述がほとんどない。拍は特殊音素を学習するのに有効な要素であり、拍の理解に効果的な教授学習方法が要求される。 6)多くの教科書で発音を発音記号で表記しているが、学生たちには慣れていない記号であるため、事前に教師による指導が要求される。

本稿は、両国の教材を比較分析することにより、「敬語表現」の特徴が教材の中(場面)にどのように反映されているのか、その現状を明らかにしたい。また、この調査により、韓国の教材における「場面設定」の問題点を指摘、それらが改善できる方法を提示し、かつこれからの韓国の「敬語表現」の教材開発に役立つことを試みる。両国の「会話·総合教材」の中で「敬語表現」が使われている「場面」を調べ多結果、韓国の「絶対敬語」と日本の「相対敬語」により、韓国の教材では、「親疎関係」よりは「上下関係」が多く提示されていることが分かった。また、日本の教材では「親疎関係(「心理·親疎」と「ウチ·ソト」が多く反映されていることが分かった。そして、両国の教材の比較により、「場面設定」の問題点を4つの視点(「場面」の現状、「心理·親疎」、「親疎関係」と「上下関係」、イラスト)から考察を行い、それらの問題点を明らかにし、かつその改善方法を提案した。韓国の教材の問題点としては、①「場面」が明確ではないこと、②「場」のレベルを意識していないこと、➂同じ出版社や同一の著者で作られた教材が数多く、それらはいろいろな改訂(教材名や本文のタイトル·登場人物の名前を変えるなど)しても、「敬語表現」における「場面」は同じものが大半である、ことが分かった。そして、これらの問題点を改善するためには、まず、学習者に様々な「場面」を提示することよりは、それらの「人間関係」と「場」を明確に提示したほうが良い。または、ある程度「場面」のバリエーションが少ないものの、「人間関係」と「場」を明確に提示している日本の教材も1つのモデルになると思われる。また、教材での「場面」を明確にするため、積極的にイラストを活用し、かつ提示されている「場面」とのかかわりがあるイラストを提示する。次に、「場面」を明確にするため、「人間関係」だけを考えずに、その「場」を明確にするとともに「場レベル」が高いところ「改まり:公式的場」」を提示することにより、同じ人間関係でも「場レベル」により「敬語表現」が異なることを認識させるような「場」を提示する。最後に、教材を出版する際には、教材の「内容」(主に「場面」)を変えること、または、以前の教材で不足であったものを追加するなど、教材の量を増えるより、教材の質(例えば、場面を明確にするなるなど)を考える必要があると思われる。　　本稿は、調査する教材の対象を「会話·総合教材」に限って行ったものである。今後は、両国の教材をジャンル別(ビジネス教材·観光教材·ホテる教材)に分けて［敬語表現」の「場面」の現状を明らかにしたい。また、韓国の教材における「敬語表現」のあり方について「人間関係」と「場」を中心として調べたものであるが、同じ人「場面」であっても、その「表現意図」や「内容」、また「形式」によって非常に違う「コミュニケーション(敬語表現)」が行われるので、今後は「敬語表現」を「待遇表現」の1つとして捉え、「場面ではなく内容や「意識(意図、目的)、形式などを含めて、研究を進める必要がある。

본 연구는 여러 언어 환경에서 생육한 두 사람의 일본어 학습자가 어떻게 여러 언어 학습을 진행해오고, 어떻게 자기 평가를 하고 또한 자신의 언어 능력에 대해서 생각하고 있는지에 주목하였다. 그리고, 언어를 둘러싼 경험, 언어 응용 능력, 언어에 관한 의식을 라이프 히스토리 인터뷰에서 밝혀냈다. 그 결과, 자신의 언어 능력을 의식하는 것으로, 자신이 가지고 있는 언어를 키워왔다. 또한 자신의 언어 능력에 대한 의식은 긍정적인 자기 평가에 이어, 언어에 대한 가능성을 이끌어 냈다. 거기서 발견 된 “언어 능력”은 어떠한 언어를 할 수 있다. 또는 할 수 없다라는 영역을 넘어, 자신의 가능성이고 사람과 사람을 잇는 능력이었던 것이다. 또한 언어와 정체성의 관계 “언어 교육”으로 일본어 교육의 역할이 무엇인지가 시사되었다.

Researchers and practitioners in the academic field of Japanese language education are unified by a common research question: “How can we better teach Japanese to speakers of other languages?” The process of answering this question requires the development of relevant theories-a series of ideas which inform us on more effective ways to instruct a second language. These are developed through a process of first creating a theory by a combination of research conducted using descriptive empirical and rational approaches. The validity of this theory then needs to be tested through experimental research which seeks to confirm or disconfirm hypotheses (predictions created from theory). This paper reports the results of an analysis of 622 papers from three language education journals (Japanese Language Education Research, Japanese Language Education, and TESOL Quarterly) in order to describe the current state of research and offer suggestions as how best the field can move forward. Findings show that research in the field of language education is largely focused on the creation of theories, and does not seek to test or further develop those theories. In addition, the use of inferential statistics which is essential for effectively generalizing quantitative research results is very rare in Japanese language education and is much more common in English language education.

Globalization has been giving great impacts on our society and changing our life in many respects. In this movement fueled by the rapid development of technology, the aspects of our language has also been transforming and, accordingly, the significance of language learning has been shifting. This paper will explore the goal of language learning in this new changing world. Globalization has been changing the Japanese society, which impacts, to a great extent, Japanese language education as a foreign language. This paper will also consider the significance of learning the Japanese language abroad in the 21st century.

본 연구는 한국인일본어학습자가 일본어를 학습할 때 어떤 언어 학습전략을 사용하고 있는지를 조사한 것이다. 대학생을 대상으로 주관식 설문 조사를 실시해 Oxford의 전략 구분에 따라 분석을 실시했다. 그 결과 일본어 학습할 때는 간접 전략보다 직접 전략을 적극적으로 사용하고 고급으로 갈수록 다종다양한 전략을 사용하고 있었다. 그 중에서도 반복 연습, 매스 미디어 그리고 사전을 사용하는 등 직접 전략인 인지전략을 잘 사용하고 있었다. 간접 전략에는 사회적 전략을 중심으로 사용하고 있지만 친구와 같이 협력하기, 질문하기 등의 행위보다 혼자 해결하는 방법을 선호하는 것을 좋아하게 보인다. 이번에는 학습 수준별로 조사를 실시했지만 성별, 목적별, 성격차이 등으로 영향을 미치기 때문에 앞으로 더 세세한 조사가 필요할 것으로 보인다. 또한 시대 변화에 따른 의식 변화도 생각할 수 있어 그 시대, 그 학습자에게 맞는 수업 개선 및 학습 전략을 제안 할 수 있는 전략 연구가 더 진행되어질 것을 기대한다.

大江健三郎の『個人的な体験』は少年期の｀私＇を否定する若者、また最初から否定されている状態の若者がアイデンティティを追求するため＇性＇に執着する姿が描かれている。特に脳の異常を持つ赤ん坊の誕生によってバードという若者は悩んでいる。脳に異常をもつ赤ん坊を生かすか殺すかと悩むバードは火見子との性関係に執着する姿でおかれている状態を否定しようとする。大江は、初期から屈辱的な状況の暗喩として「性」を用いているが、安保闘争後、退行的で絶望的な青年像を「反社会的な性」の行為として自己規定をしようとする青年を描くことで、表現してきた。六〇年代において「性的なもの」は現代文学の重要なテーマであって、そこには政治の季節の終結と安定した経済繁栄がもたらしたスキャンダラスな状況を「性」や「風俗」を描くことで示そうとした風土があった。しかし、大江が描いた「性」とは、スキャンダラスな「性」ではなく、人間の実存を問う問題としての「性」であって、「反社会的な性」の行為は、自己の「正体性」を奪われた青年たちの自己解放を求める手段である。『個人的な体験』は「性」から出発してもっと文化的なコンテキストの中で幅を拡げていくと、バードという主人公の個人の体験だけではなく「日本」という社会に内在している不安と葛藤の展開状況を描いていると言える。これが『個人的な体験』を読む楽しさではないか。

本研究は日本のコンテンツツ-リズムの現況を把握し、その内容を考察することによってコンテンツをツ-リズムに活用するにおいて発生可能な問題点を導出して今後わが国のコンテンツツ-リズムに役に立つ資料を提供することである。具体的な研究目的は一つ、日本のコンテンツツ-リズムの概念及び構築方案を把握する。二つ、日本コンテンツツ-リズムの有形に関して調べる。三つ、コンテンツツ-リズムの期待効果と成功要因を分析する。 本研究の結果を整理してみると、コンテンツツ-リズムの活性化による期待効果は一つ、地域経済振興及び住民の愛着心を向上させることがでる。二つ、新しい観光資源を創出し、その魅力を向上させることができる点である。しかし、すべての地域のコンテンツツ-リズムが必ず多くの観光客を流入して高い観光収入を創出することではない。顧客を流入させられる程度の高い魅力要因を持っているコンテンツ、そしてそれを運営する地域及び該當企業のノウハウなしでは不可能なことだからである。すなわち、成功的なコンテンツツ-リズムを実現させるためには次のような前提条件が必ず必要である。一つ、他地域と異なる独特なコンテンツを探し出すことが何より重要である。二つ、コンテンツツ-リズムを実現させられるために地域住民の積極的な参与と理解が伴わなければならない。三つ、該當地域のコンテンツを観光客が理解しやすく受け入れられる観光専門家の養成が要する。四つ、他観光資源との連携を通じて該当コンテンツツ-リズムを探す観光客により大きな満足感を与えることが必要である。五つ、このようなコンテンツツ-リズムの効果的な伝わりのための情報提供システムの構築が要する。特に最近、各種のIT機器を通じた情報検索が一般化されている状況で一番効果的な情報伝達が可能なシステムの構築が重要である。

本稿ではこれまで理論的に各分野の地方自治を研究していた先行研究とは異なった文献研究と実証調査を行い、自治意識体系を明らかにした。そこで韓日両国の一般住民、公務員に対して、年齢別に意識の違いと共通点が何かをアンケート調査を通じて調べ、明らかにする。アンケート調査をもとに地方自治意識の相対的な特徴を明確に究明し、韓国地方自治が進むべき方向を模索することに本研究の目的を置いて調べた。また、韓国の昌原市と日本の山口市の一般住民と公務員に分けて二つの集団の自治意識を相対的に比較分析した。その結果、地方分権では中央権限の地方移譲、中央政府の関与の緩和、地方議会の独立性、地方財政の自立度、地方政策のネットワークで韓日両国の一般住民と公務員の両方に意識の差があることが分かった。しかし、中央政府の関与の緩和、地方議会の独立性、地方政策のネットワークで韓日両国の一般住民と公務員の両方で最も高く現れた意識の割合には差があったが、最も高い項目では、同じ質問項目を選択し、両国が共通の関心を示す同質性を示した。

本稿の目的は、文化社会学の方法を用いて、日本仏教史の流れを整理しなおすことにある。中心となるのが、平安時代から鎌倉時代を経て浄土思想がどのように変容していくのか、それらが現代日本社会に、どのような影響を及ぼしているのかということである。ここで用いたのはアメリカの社会学者ピティリム·ソローキンによる、西洋の文化史解釈の方法である。彼の長期的な分析は、本稿の課題にとっても有効であった。第1章では、ソローキンの文化社会学の方法と概念を用いた日本仏教史の概観が示される。第2章では浄土思想の内容を、原始仏教にまでさかのぼって説明した。第3章では、浄土思想が日本に伝来し、特に平安時代において隆盛を極めるようになった経緯を述べる。第4章では、平安中期に末法という時代意識が浸透するようになってから、浄土思想が大きな転換をこうむったことを文献によって明らかにする。そして第5章では、その浄土思想の意味転換が鎌倉仏教、とりわけ浄土宗と浄土真宗の成立の土台を作ったことが示される。