Earticle

本稿では、2011年現在の日本における韓流ブームの現状を紹介した上で、それと同時に広がる反韓流現象に焦点を当てている。韓流文化は、2010年のK-POPブームを契機として再び大流行し始め、ドラマだけではなく、音楽、ファッション、化粧品、食品そして、かつて苦戦を強いられてきたエレクトロニクス分野にまで広がっている。もはや「韓国製․韓国発」であることがほとんど意識されない時代になりつつあり、ものによってはそれがむしろ付加価値を持つ場合も増えてきた。こうしたなかで、2011年の夏には東京を中心に「韓流の過剰に抗議するデモ」が起こった。ある俳優のインターネット上の呟きがきっかけとなり、インターネット上の掲示板やブログなどでその抗議の声は広がり、「リアルな社会」での抗議行動となったのである。こうした動きを、既存のマスメディアは正面から取り上げることを避けた。本稿では、一連の「反韓流デモ」についてのマスメディアによる報道とインターネット上の言説を比較した。その結果、マスメディアにおいては、抗議の運動をほとんど取り上げなかったことが明らかになったが、その「無視」は、ある意味では「ネット右翼のナショナリズム」を隠している側面があることを示した。その一方で、ニュース番組や全国紙の報道ではなかなか語られないものの、テレビのワイドショーやタブロイド紙といった、いわば「本音の言論空間」では、依然として「韓流＝国策説」に心情的に同調するような言説が流布されており、それがネット空間における「反韓流言説」とも共鳴する大衆的な空気感を形成していることも示した。本題である「日本人の韓国認識」については、韓流ブームが幅広く浸透し、広く受け入れられていることは確かな現実であるが、それをめぐる認識は、日韓関係の量的、質的拡大、複雑多様化、主体の複数化といった現実と相まって、ますます複雑多様な様相を見せているとの結論に至った。ある意味では、グローバル資本主義の文化商品である韓流は、消費のための能力（お金も時間も）を持っている中高年女性から、同じく消費の主役である若い女性へと拡大していく流れを辿ってきた。その一方で、いわば古い日本を象徴する中高年男性には抵抗や躊躇が見られ、そして若い男性世代には無関心を装う戸惑いで受け入れられている現実が見られる。そして、インターネットという匿名の本音の空間では、その抵抗や戸惑いが皮肉という形で表現され、膨張し、抗議という形まで発展していく様相が展開された。以上の分析から、本稿では、韓流文化の流行によって、一概に、日本人の韓国認識が好転または悪化されているとはいえず、日本社会そのものの変化、すなわち階層間格差の深化、ジェンダー関係の力学などの視点から眺めれば、それぞれ異なるリアリティがみえてきて、韓流の消費や対韓国․韓国人認識を巡ってもそのような多様化した社会の現実が見え隠れしているのが実態であると主張した。